RESERCH & DEVELOPMENT研究開発
教育テックの３類型
教育業界の課題解決のためにICTを活用し教育実践を高度化する
教育学を、テクノロジーを活用してサイエンスにする
教育業界のみならず、社会課題解決のための研究と実践に教育学を活用する
提唱する仮説
仮説1「教育テックトレードオフ理論」
前提- 【横軸：教員の労働生産性】（≒働き方改革）働き方改革とも深く関係する、教員の労働生産性（＝付加価値額／労働時間）を横軸にとった。社会の変化により教員の業務量時間上限である月45時間以上（文部科学省が定める）が多数を占め、教員の勤務時間は増加したままである。過労死ライン（月80時間）を超える教員も少なくない。
- 【縦軸：教育の効果】（≒個別最適な学び）「指導の個別化」「学習の個性化」により「個別最適な学び」など教育の効果を縦軸にとった。個別最適な学びを実現する際には、教員が一人一人のこどもの特性や学習進度、興味・関心等に応じた教育方法を提供するため、教員の時間や能力確保が必要な状況。
仮説ジレンマの存在と、トレードオフ解決の方向性
- ジレンマと、その解消、「教員の労働生産性×教育の効果」の総和の向上教育の効果を高める（個別最適な学びを進める）と、一人一人のこどもに向き合う時間が増えるため、他の時間を削らない限り教師の勤務時間は増大し、教員の労働生産性が低下する（働き方改革に逆行する）（❶）。
教師の業務内容・方法等が変わらないまま、教員の労働生産性を高めると、一人一人のこどもに提供できる教育の効果（個別最適な学び）は減少する。（❷）
教育の効果を高めることと教員の労働生産性を高めることはどちらも正しいがジレンマを抱えているため、教育テックの導入により、そのジレンマを解消し同時実現することで、両者の総和（斜線部分）を高め、教育の新しい可能性を開拓する。（❸）
仮説2「教育テックDip ＆ Jump理論」
前提- 一般的に、企業においてICTサービスを活用した新しい業務プロセスを導入し、業務改革を図ろうととした場合、新しいプロセスを理解・適応するため、一時的に業務の効率・生産性が低下する。その期間を最小限に抑えるための事前の計画策定が重要である。
（ex. リソースを分散し、段階的な導入・トレーニングを行う、等）
仮説- 総合教育価値の一時的低下唐突なコロナ禍の始まりによって、 ICTに関するリテラシーが提供者（教員）、利用者（生徒・保護者）に対しておざなりな中、突貫工事的に新しい教育方法を導入せざるを得なかった。これにより、本来は十分な準備ができれば、最低限の労力でICT活用を進めることができたと考えられる。しかし、多くの教育現場では、導入期に一時的に著しく総合教育価値（＝教育の効果×生産性）が低下（Dip）する結果となった。
コロナ禍の終末を見据えた今、ICTリテラシーがある程度具備され、かつ、PDCAにより洗練された、適切な教育方法を社会全体で構築していくべきだろう。
※コストの視点においても、本来は投資計画を立てて最適なデジタル導入を行うことが出来たはずだが、コロナ禍においては、対策前進的な初期的な投資を余儀なくされた。通常、業務改革のための投資は、継続性を伴う。今後の教育投資についても積極的な支援が必要である。
仮説- 総合教育価値の向上
教員・生徒がICTに習熟し、その活用度合いが高まれば、高まるほど、総合教育価値が向上する。
従来、したくてもできなかった教育をICTを活用することにより、実現可能となり、総合教育価値がICT導入前よりも、飛躍的に向上（Jump）させていくことが可能となる。
一部の教育現場では、コロナ禍以前よりICT活用に教員・生徒ともに習熟しており、コロナ禍を契機にして、さらに総合教育価値を向上させることができた。
教育効果の３分類 Want・Can・Must
本研究所では、教育効果をWant、Can、Mustの３つのグループに分類し整理している。Want（夢・やりたいこと）では、興味関心を見つけ明確にし幅を広げること、Can（できる・得意であること）では、学力・才能・個性を見つけ伸ばし幅を広げること、Must（義務・規範・守るべきもの）では、社会規範・順法・市民生活を守らせ対応させることとしている。この３つの教育効果を測ることも教育テック2.0の指標の一つとしている。
教育をめぐるパラダイムシフト仮説
教育の歴史をテクノロジーの観点から大局的に振り返ると、文字の発明、その後の活版印刷といったように、飛躍的に教育効果を高めるのに、テクノロジーが果たした役割は大きいと考えられる。
現在は、ITを始めとしたテクノロジー活用が盛んである。それに伴い、これまで（過去～現在）とこれから（現在～未来）を比較したときに、教育をめぐる見方や考え方が大きく変わる「パラダイムシフト」が起きるという仮説を、本研究所で１０ほど立てている。
