教育ＤＸ×経営
イノベーションリーダーを
目指しませんか？
特長
社会人対象
日本初！ 教育ＤＸと
経営に特化した
フルオンライン大学院
教育ＤＸと教育機関の経営に
特化したカリキュラムで
最先端の教育テック活用と経営、
その理論と実践が学べます。
実務経験に基づく明確な問題意識を持った、
向上心溢れる社会人が集います。
NEWS
お知らせ
カリキュラムのコンセプト
最新の国際的なテクノロジーの進化に、教育機関が追いつき、
活用するための知識と実行力を身に着けます。
-
「教育学」「経営学」「情報学」の
3分野の理論を体系的に学ぶ。 -
理論を学ぶだけでなく、
実践へと架橋する教育研究。 -
修士論文ではなく、
「教育構想実践書」を提出。
実践を前提とした学習成果を
アウトプットします。
カリキュラム概要
| 教育経営コース | 両コース共通 | 教育情報コース | |
|---|---|---|---|
| 必修科目 |
研究指導科目群
|
展開科目群
研究指導科目群
|
研究指導科目群
|
| コース必修 4単位 | 必修 15単位 | コース必修 4単位 | |
| 選択科目 |
展開科目群
|
選択科目群
|
展開科目群
|
| コース要件：4単位 | 修了要件：4単位 | コース要件：4単位 | |
| 小計 コース毎8単位 | 小計 19単位 | 小計 コース毎8単位 | |
| 小計 選択科目より3単位以上 | |||
| 修了要件：合計 30単位以上 | |||
教員紹介
教育改革
学校改革の実践
理事長 特任教授
根岸 正州
情報科学、VR/AR/MR
教育へのICT活用
学長 教授
竹村 治雄
情報学・教育工学
教育デジタル・
エコシステム
教授（2026年度より）
山田 恒夫
CG、VR
プログラミング
教授
河﨑 雷太
経営学者・実務家
組織・広報・財務論
教授
柴山 慎一
学校改善、働き方改革、リーダーシップ、教育政策
教授
妹尾 昌俊
SDGs教育、社会起業研究、事業構想学
教授
大和田 順子
幼児教育・保育
研究者・実務家
教授
山本 淳子
公教育経営学
教育行政学・学校経営学
教授
木岡 一明
理論経済学、マクロ経済学、環境経済学
教授
秋田 次郎
保育テックの研究・実践
教授
大和田 茂
教育学
教育行財政学
教授
藤本 典裕
情報教育・教育経営
元教育CIO補佐官
教授
松田 孝
文部科学行政、
教育政策
特任教授
合田 隆史
カリキュラム・
マネジメント
客員教授
田村 知子
教育工学・情報教育・幼児教育
客員教授
堀田 博史
環境経済学、
応用経済学
客員教授
日引 聡
教育工学・大学教育学・ELSI（倫理的・法的・社会的課題）
客員教授
村上 正行
医学の教育への応用
特任教授
林 正幸
財務・会計
私学経営
特任教授
植草 茂樹
教育心理学・幼児心理学・教育国際交流
客員教授
戸田 有一
大学IR
教育効果論
客員教授
山田 礼子
特別支援教育のテクノロジー活用
客員教授
金森 克浩
教育経済学
客員教授
北條 雅一
教育哲学
教育国際論
客員教授
太田 明
保育学・子ども学
教育国際論
客員教授
村知 稔三
教育経営・
テック実務家
特任教授
鈴木 健介
教育経営・
テック実務家
特任講師
原山 青士
教育経営・
テック実務家
事務局長 特任講師
織田 竜輔
授業方法
授業は、
フルオンラインで実施
-
01 多忙な社会人でも受講可能。
ビデオ補講も可。 -
02 働きながら学べる。
【平日夜間、土曜日中開講】 -
03 仕事・家庭・大学を両立。
求める学生像
-
実務経験
2年以上の社会人
-
教育・経営の
変革を目指す方
-
すべての教育分野が対象
- 幼稚園、保育園、小学校、中学校、高等学校、専修学校、大学等の教職員
- 現役経営者、後継者（次世代経営者）
- 教育関連企業（塾、研修、教材、教育システム等）
- 人事担当（教育・育成担当）
- 生涯学習、社会教育、リスキリング等に携わる方
- 新たに教育分野で起業する方
- 定員67名
入学～修了までの流れ
学位取得・修了後の
活躍イメージ
教職大学院との違い
| 一般的な教職大学院 | 教育テック大学院大学 | |
|---|---|---|
| 目的 |
教員養成に主眼。
|
教員のみならず、教育機関の経営者や教育 CIO などの教育界の課題解決を担う高度専門職業人、リーダーを養成。
|
| 授業の形態 |
対面、オンライン、ハイブリッドの各種方式の組み合わせ。通学が主流。
|
すべての授業をオンラインで受講可能。
|
| 教育における ICT活用の教育・研究 |
一部の科目に限る。
|
教育機関の ICT 活用について、基礎～応用まで、教育・経営の両面を体系的に全ての科目を通じて教育。既存の教育を ICT に置き換えるのではなく、教育 DX を前提とした ICT 活用を教育・研究する。
|
| 入学対象者の違い |
学校の教員を目指す者、もしくは現在学校の教員である者、教育行政に携わる者など、学校を中心とした対象者。
|
学校の教職員に限らない、教育に携わる方。対象者は、①学校教職員、②教育関連企業役職員（役員と職員）、③一般企業の人事担当者（教育・育成担当）、④企業内教育に携わる者、⑤学校以外の組織で生涯学習・社会教育に携わる者。
|
| 入学対象者の 実務経験 |
実務経験が無い場合にも、入学が可能。
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概ね２年以上の実務経験（入学時）が必須。（社会人が対象）
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経営系大学院（MBA）、
情報系大学院との違い
| 一般的な経営系専門職大学院（MBA） | 教育テック大学院大学 |
|---|---|
|
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| 一般的な情報系専門職大学院 | 教育テック大学院大学 |
|---|---|
|
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助成金活用で、学費が
最大約９割補助されます
厚生労働省）人材開発支援助成金「人への投資促進コース」 概要
人材開発支援助成金とは
人材開発支援助成金は、従業員の職務に関連した専門的な知識と技能の習得を目的として、計画に沿って訓練を実施した場合に、訓練中の賃金と経費の一部を企業（事業主）に対して助成する制度です。訓練によっては、最大９０％の経費助成が受けられます。
主な適用条件
①企業（事業主）が学費を全額負担し立替すること
②入学者は雇用保険の被保険者であること
③訓練開始日（開講日※）の１か月前までに管轄労働局に申請すること ※開講日＝入学式
④訓練中（受講中）は勤務扱いにすること
⑤会社都合解雇をしていないこと
適用される助成金の種類
人材開発支援助成金「人への投資促進コース・成長分野等人材訓練」
詳細は、厚生労働省
「人材開発支援助成金」
ホームページを
必ずご確認ください
